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デジタルインセンティブの種類や活用するうえでのポイント

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これまでの宣伝や販売促進活動には、実物の商品や金券・クーポン券などが使われてきましたが、それらに代わり、ギフトやノベルティの発行から配信までをオンラインで完結できる「デジタルインセンティブ」が注目を集めています。デジタルインセンティブなら、在庫管理や配送費用がかからず、業務効率化を実現できます。さらにSNSマーケティングなどと組み合わせることで、マーケティング活動をより効率化することが可能です。この記事では、代表的なデジタルインセンティブの種類や特徴、活用するうえでのポイントについて解説します。

デジタルインセンティブとは?オンライン上で配布できるギフトやノベルティのこと


デジタルインセンティブ(デジタルギフト)とは、URLやQRコードなどのギフトコードをメールやSNSなどで配布することができるインセンティブを指します。デジタルインセンティブの起源は、2000年代に配布された待受画像や着信メロディーなどのノベルティです。近年では、スマートフォンやインターネット、SNSを活用したデジタルマーケティングの一環として、デジタルインセンティブの活用に注目が集まっています。
そして、デジタルインセンティブを活用するため、必要な機能がパッケージ化された「デジタルギフトサービス」を導入する企業が増えています。デジタルギフトサービスなら、ギフトコードの発行からユーザーへの配信、受け取り状況の確認、キャンペーン後の効果測定など、デジタルインセンティブを活用したマーケティングをワンストップで実施できます。

デジタルインセンティブの主な種類

デジタルインセンティブの種類は年々多様化しています。デジタルマーケティングで使われるインセンティブには、次のようなものがあります。

 

ギフト券
(Amazonギフト券、Google Playギフトカード、スターバックスカードなど)
対応した店舗や決済サービスで利用できる
電子マネー
(PayPay、LINEPay、QUICPayなど)
ポイント
(LINEポイント、Pontaポイントなど)
景品・商品引換コード
(コンビニ、ドラッグストア、ファストフード店の商品無料引換券など)
店舗来店時に対象商品と引き換えたり、ブラウザ上で景品と交換したりできる
クーポンコード 店舗やECサイトなどで提示・入力することで利用できる
利用期間が決められた時限式のクーポンもある
スタンプ LINEなどのSNSで利用できる期間限定のスタンプ

 

デジタルインセンティブにはさまざまな種類がありますが、いずれも共通しているのは、オンライン上で発行や配信ができるため、実物のインセンティブと違い在庫管理や配送費用が不要な点です。販売促進や認知拡大、ファンの獲得など、自社のマーケティングの狙いに合わせて、最適なデジタルインセンティブを選びましょう。

デジタルインセンティブの活用メリット3つ

なぜ、多くの企業がデジタルインセンティブを取り入れているのでしょうか。その背景には、デジタルインセンティブがもたらす3つのメリットがあります。

在庫管理や配送費用が不要

従来のキャンペーンでは、当選者への景品配送や在庫管理に手間やコストがかかっていました。紙ベースのキャンペーンだと、それに加えて、応募者の応募ハガキの管理などにも手間がかかってしまいます。そうすると、大規模なキャンペーンを実施したくても、こうした管理やコストの問題がボトルネックになります。しかし、デジタルインセンティブはギフトやノベルティの発行や配信が全てオンラインで完結するため、キャンペーンにかかる手間やコストを大幅に削減できます。コストの削減と業務効率化を同時に実現できるのが、デジタルインセンティブを活用するメリットです。

配布したインセンティブの状況を「見える化」できる

デジタルインセンティブは、デジタルギフトサービスを通じて発行するのが一般的です。デジタルギフトサービスには、インセンティブの配信履歴や受け取り状況などを可視化するための「レポート機能」があります。キャンペーン単位でステータスを管理できるため「見える化」しやすく、より効果測定をしやすいのが特徴です。

SNSマーケティングの効果をより高められる

近年、スマートフォンやインターネットの普及により、SNSを利用するユーザーが急増しています。総務省の「令和3年情報通信白書」によると、普段利用しているインターネットサービスとして、SNSを挙げた人は48.6%でした。[注1]
半数近くの人がSNSを利用するなかで、SNSをターゲットとしたキャンペーンやプロモーションは、企業の宣伝活動の中心になりつつあります。デジタルインセンティブは、SNSキャンペーンとの相性がよく、SNSでのプレゼント企画などと組み合わせやすいのも特徴です。デジタルギフトサービスでは、LINEやDM(ダイレクトメッセージ)を通じて、デジタルインセンティブを簡単に配信できます。SNSマーケティングに力を入れたいと考えている企業には、デジタルインセンティブの活用がおすすめです。

[注1] 総務省:令和3年度情報通信白書
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/pdf/n1100000.pdf

デジタルインセンティブの活用ポイント3つ

それでは、デジタルインセンティブは具体的にどのように活用すればよいのでしょうか。BtoC、BtoB、社内向けの3つのビジネスシーンに分け、それぞれの活用ポイントを紹介します。

【BtoC編】新規顧客の獲得から既存顧客の維持まで

一般ユーザーを対象としたBtoCでは、新規顧客の獲得から既存顧客の維持まで、あらゆるシーンでデジタルインセンティブを活用できます。新規顧客の獲得では、「新規会員登録の際にインセンティブを配布する」、「来店時にギフトやノベルティをプレゼントする」など、自社を選んでもらうためのフックとしてデジタルインセンティブが役立ちます。また、既存顧客に向けては、「誕生日に記念グッズをプレゼントする」、「契約更新の際にインセンティブを配布する」など、自社のファンを大切にするカスタマーリテンションの一環としても活用可能です。

【BtoB編】景品よりも「情報」の質で見込み客を獲得する

法人を対象とするBtoBでより効率的に見込み客を獲得するためには、ギフトやノベルティのプレゼントよりも、有益な「情報」をデジタルインセンティブとして活用されます。代表的なのは、お役立ち情報をまとめたeBookやホワイトペーパーを配布し、それを起点として顧客に自社のサービスへ興味をもってもらうという施策です。eBookなどのデジタルインセンティブを配布する際、顧客に企業情報や氏名などを入力してもらうことで、見込み顧客のリスト作成にも役立ちます。

【社内向け編】福利厚生の一環としてデジタルインセンティブが活躍

社内向けでは、従業員の福利厚生の一環としてデジタルインセンティブが役立ちます。入社年度の節目のプレゼントや、成績優秀者の表彰など、従業員満足度を高めるための施策としてデジタルインセンティブを活用することも可能です。

【まとめ】

デジタルインセンティブの特徴を活かし、賢く活用しよう

デジタルインセンティブは、オンライン上で発行から配信までできるギフトやノベルティです。在庫管理や配送費用がかからないため、キャンペーン実施にかかる手間やコストを大幅に削減できます。また、デジタルギフトサービスを導入することで、キャンペーンの管理が行いやすいというメリットや、近年勢いを増すSNSマーケティングと組み合わせやすいというメリットもあります。デジタルインセンティブの特徴を活かし、自社のマーケティングの狙いに合わせたギフトやノベルティを選ぶことが大切です。
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