販促やキャンペーンを実施するため、デジタルギフトを導入する企業が増えています。キャンペーンを実施するときの「配送コストが高い」、「オペレーションの負担が大きい」といった課題も、オンラインでギフトを簡単に贈れるデジタルギフトサービスなら解決できます。デジタルギフトを使ったキャンペーンの実施を検討している方は、コロナ禍の消費動向の変化をふまえた最新のトレンドをチェックしましょう。この記事では、デジタルギフトキャンペーンの最新のトレンドや、具体的な活用シーン、キャンペーンを実施する際の注意点について解説します。
目次
デジタルギフトキャンペーンとは？最新のトレンドを解説
そもそもデジタルギフトキャンペーンとは、デジタルギフトサービスで贈ることができる景品やノベルティを活用したキャンペーンを指す言葉です。従来の現物の景品やギフト券を用いたキャンペーンと違い、次のようなメリットがあります。
| 従来のキャンペーン | ●景品やギフト券を配送するための資材や郵送費が必要 ●梱包作業や配送作業、在庫管理といった事務作業が必要 |
| デジタルギフトキャンペーン | ●オンラインでギフトを贈れるため、配送コストが不要 ●ギフトの梱包や在庫管理などのオペレーションが不要 |
デジタルギフトキャンペーンの2つのトレンド
近年のコロナ禍の影響により、消費者の行動様式が変化した結果、オンラインでギフトを簡単に贈ることができるデジタルギフトキャンペーンの需要はますます高まっています。とくに大きな変化は次の2点です。
- 対面での接触機会が減少し、デジタルギフトを始めとしたオンラインコミュニケーションの需要が高まった
新型コロナウイルスの感染予防のため、買い物や娯楽のデジタル化が急速に進みました。企業のキャンペーンも例外ではなく、オンラインで実施可能なデジタルギフトキャンペーンが普及しつつあります。リアル店舗を構える企業の場合も、店頭で交換可能なギフトコードを配布し、オンラインからオフラインへ誘導するO2O（Online to Offline）のキャンペーンを実施するケースが見られます。
- より簡単手軽に贈れるギフトの需要が高まり、1000円未満のギフトのやりとりが広く浸透した
とくに若い世代を中心として、お中元やお歳暮などの贈り物をする機会が減少傾向にあります。その一方で、ドリンクやファストフード、コンビニの商品など、より簡単手軽に贈れるギフトの需要が高まっています。企業の販促やプロモーションにおいても、1000円未満の少額のギフトを活用したキャンペーンが見られるようになりました。
デジタルギフトキャンペーンの活用方法を4つ紹介
デジタルギフトは、販促キャンペーンや集客キャンペーン、アンケートや資料請求の謝礼、SNSのフォロワー獲得など、さまざまなビジネスシーンで利用されています。ここでは、デジタルギフトキャンペーンの例を4つ紹介します。
新商品や新サービスの販促キャンペーンとして
新商品や新サービスの販促キャンペーンとして、デジタルギフトが活用されています。たとえば、対象商品の購入者を対象として、少額のデジタルギフトのプレゼントや、SNS上での「インスタントウィン」を実施することが可能です。インスタントウィンとは、当選結果がその場でわかるキャンペーンのことです。ほとんどのデジタルギフトサービスにはインスタントウィンの機能があるため、商品やサービスの販売促進に利用することができます。
店舗や会場への集客キャンペーンとして
デジタルギフトサービスは、店舗や会場への集客キャンペーンとしても活用できます。たとえば、「店舗に来店したお客様にノベルティを配布する」、「会場への来場者に飲料の引換券を配布する」といったキャンペーン設計が可能です。従来のキャンペーン方法と比べて、商品やノベルティを保管・管理する必要がないため、オペレーションコストがほとんどかかりません。
アンケートや資料請求の謝礼として
アンケートや資料請求の謝礼として、デジタルギフトを贈ることもできます。デジタルギフトサービスなら、最小100円からのミニマムギフトも選べます。なるべく謝礼金額を抑えながら、アンケートモニターなどを募集することが可能です。
SNSのフォロワー獲得の手段として
デジタルギフトサービスはTwitterやInstagramのフォロワーや、LINEの友だち登録など、SNSのフォロワー獲得の手段としても利用できます。たとえば、アカウントのフォローや投稿のリツイート（リポスト）を条件としてSNSで抽選キャンペーンを実施すれば、短期間で多くのフォロワーを獲得できます。新しく公式アカウントを開設した企業や、起業したばかりのベンチャー企業やスタートアップにもおすすめできるキャンペーンです。
デジタルギフトキャンペーンを実施する際の注意点3つ
デジタルギフトキャンペーンを実施する際の注意点は3つあります。まず、「デジタルギフトはスマートフォンやPCユーザーのみ利用可能」、「デジタルギフトに有効期限がある」という点に注意しましょう。また、デジタルギフトサービスを導入するときは、キャンペーンの効果測定が容易な製品を選ぶことが大切です。
デジタルギフトを贈れるのはスマートフォンやPCユーザーのみ
原則として、デジタルギフトを贈ることができるのはスマートフォンやPCユーザーのみです。デジタルギフトをユーザーに贈る手順は次のようになっています。
- デジタルギフトサービスからユーザーにメールやSMSでギフトコードを配信する
- ユーザーがURLにアクセスし、対象商品のバーコードやQRコードを表示する
- ユーザーが対象店舗でバーコードやQRコードを提示し、商品と引き替える
ガラケーやフィーチャーフォンのユーザーの場合、ギフトコードのURLを画面に表示できない可能性があります。その場合は、受け取ったギフトコードを家族のスマートフォンやPCへ転送することで対応可能です。
デジタルギフトには有効期限がある点を注意喚起する
デジタルギフトには有効期限があります。有効期限が過ぎたデジタルギフトは店頭での引き換えができません。デジタルギフトキャンペーンを実施するときは、デジタルギフトの有効期限についてキャンペーンページに記載しておく必要があります。
効果測定が容易なデジタルギフトサービスを選ぶ
デジタルギフトサービスを導入するときは、キャンペーンの効果測定が可能な製品を選びましょう。
- メールの配信状況を確認できるか
- ギフトの受け取り状況を確認できるか
- キャンペーンページのアクセス分析が可能か
メール配信状況やギフト受け取り状況などのステータス管理や、キャンペーンページのアクセス分析が可能であれば、キャンペーンの効果測定が可能です。キャンペーンの反響を次回に活かし、キャンペーン内容を改善することができます。
【まとめ】
コロナ禍の変化に対応し、デジタルギフトキャンペーンを実施しよう
コロナ禍の影響を受け、オンラインでギフトのやりとりが可能なデジタルギフトサービスの需要が高まっています。企業のキャンペーンにおいても、景品やノベルティをオンラインで贈るデジタルギフトキャンペーンを実施するケースが増えてきました。デジタルギフトは、販促キャンペーンや集客キャンペーン、アンケートや資料請求の謝礼、SNSのフォロワー獲得など、さまざまなシーンで活用できます。コロナ禍の消費動向の変化に対応し、デジタルギフトキャンペーンを実施しましょう。
