取引先への手土産や、展示会でのノベルティの配布、アンケート調査の謝礼など、さまざまなシーンにおいて欠かせないのが「ギフト」です。しかし、現物のギフトには郵送費や人件費などがかかることから、近年はメールやSNSなどオンラインでギフトを送れる「デジタルギフトサービス」に注目が集まっています。ミニマム（100円〜）なものから高額なものまで、利用シーンに合わせて適切なギフトを選べる点が、注目された理由の一つです。この記事では、デジタルギフトの種類や特徴、選ぶときのポイント、シーンごとのおすすめギフトを紹介します。
デジタルギフト全5種類とその特徴
デジタルギフトサービスなどを通じて、オンラインで贈れるデジタルギフトは次の5種類に分けられます。
- ギフト券
- 電子マネーやポイント
- 電子クーポン
- 商品引換券
- デジタルコンテンツ
デジタルギフトによって利用シーンが異なるため、それぞれのギフトの特徴を知っておくことが大切です。
決済に利用可能なギフト券
ギフト券は実店舗やECサイトでの買い物に利用可能な有価証券で、紙のまま使えるタイプとメールやSNSなどオンライン上でコードを送付するデジタルタイプの2種類があります。URLやQRコードなどを送ることで、ギフトカードの郵送や在庫管理の手間がなくなり、手軽に取り扱えるのが魅力です。たとえば、オンラインで利用可能なギフト券として次のようなものがあります。
- Amazonギフト券
- Google Playギフトカード
- Appleギフトカード
- スターバックスカード
対応店舗が増えてきた電子マネーやポイント
ギフト券と同様に現金をデータ化し、決済に利用可能なデジタルギフトが電子マネーやポイントです。電子マネーやポイントの多くはプリペイド方式を採用しており、決済の際はあらかじめ必要な残高をチャージしておく必要があります。電子マネーやポイントでの決済に対応した実店舗が増加し、身近な決済手段になりつつあります。たとえば、代表的な電子マネーやポイントとして次のようなものがあります。
| 電子マネー | iD PayPay LINE Pay QUICPay |
| ポイント | dポイント 楽天ポイント LINEポイント Pontaポイント |
電子マネーは他の発行会社の電子マネーと交換可能なものもあるため、相手が利用していない電子マネーを贈ってしまった場合も安心です。また、電子マネーによっては、現金に交換して指定口座に振り込み可能なものもあります。
買い物の際に使える電子クーポン
買い物に利用可能なデジタルギフトとして、商品価格が割引される電子クーポンもあります。電子クーポンはキャンペーンやプロモーションの一環で発行されるケースがほとんどです。電子クーポンは発行されたその場で買い物に使えるため、購買行動の促進が期待できます。紙のクーポンと比べて、電子クーポンはスマートフォンやPCで利用できるため、印刷や保管の手間がかからないのもメリットです。
店頭やECサイトで利用可能な商品引換券
多くのデジタルギフトサービスが対応しているのが、店頭やECサイトで利用可能な商品引換券です。コンビニやファストフード店で交換可能な少額のギフトから、お中元やお歳暮、取引先への手土産としても利用可能な高額のギフトまで、さまざまなギフトを引き替えられます。現物のギフトを贈るのに比べて、デジタルギフトなら保管や梱包、発送の手間がかからず、人件費やコストを抑えられるのがメリットです。販促や集客のためのキャンペーンから、取引先との信頼関係の構築まで、商品引換券は幅広い用途に使えます。
ユーザーが楽しめるデジタルコンテンツ
デジタルギフトとして贈れるのは、ギフト券や電子マネーだけではありません。LINEスタンプやスマートフォン用の壁紙など、ユーザーが楽しめるコンテンツもデジタルギフトとして送れます。これまで、展示会でボールペンやカレンダーなどを配布していた企業は、ユーザーが楽しめるデジタルコンテンツをノベルティとして配布することも可能です。たとえば、デジタルコンテンツとして次のようなものが挙げられます。
- LINEで利用できるスタンプ
- PCやスマートフォンの壁紙
- Web会議システムのバーチャル背景
デジタルギフトの選び方2つのポイントを解説
それでは、デジタルギフトを選ぶときにどのような点に注意すればよいのでしょうか。デジタルギフトを顧客に配信するには、デジタルギフトサービスを利用する必要があります。謝礼やノベルティとしてデジタルギフトを活用する場合は、「ギフトを簡単に配信できるか」、「ターゲットに合ったデジタルギフトか」の2点に着目することが大切です。
ギフトを簡単に配信できるか
まずは、デジタルギフトの配信方法を比較しましょう。デジタルギフトをTwitterやLINEなどのSNSやメールで配信できるサービスであれば、ギフトを贈る手間を大きく削減できます。また、メール配信数やギフト受け取り状態などのステータス管理、メールを一斉配信する機能があれば、大量のギフトを配布するキャンペーンを実施するときに便利です。
ターゲットに合ったデジタルギフトか
企業から企業向け（BtoB）であれ企業から個人向け（BtoC）であれ、ターゲットに合ったデジタルギフトを選ぶことが大切です。デジタルギフトサービスによって、対応したデジタルギフトの種類が異なります。「少額のノベルティを配布し、キャンペーンやアンケートの謝礼を行いたい」、「取引先への手土産の代わりとして、高級感のあるギフトを贈りたい」など、目的に合わせたデジタルギフトを選ぶことが大切です。
利用シーンごとのおすすめギフトを紹介
取引先への手土産で老舗の和菓子が好まれるように、利用シーンに合わせて適切なデジタルギフトを選ぶことが大切です。近年はテレワークやリモートワークの普及により、取引先への手土産としてデジタルギフトを選択する法人も増えてきました。また、社内の福利厚生や業務のモチベーションアップなどに役立てるアイテムとしてデジタルギフトを採用している企業も増えています。個人間での気軽なプレゼントとしてもデジタルギフトが積極的に活用されています。ここでは、BtoB、BtoC、社内福利厚生、個人利用の4つの利用シーンに分け、おすすめのデジタルギフトを紹介していきます。
【BtoB編】取引先への手土産やウェビナー・イベント参加の謝礼など利用目的に合わせる
法人の場合は、ビジネスマナーとして利用目的に合致したデジタルギフトを選ぶ必要があります。たとえば、新型コロナウイルス対策のため取引先への手土産をデジタルギフトにする場合は、老舗の和菓子、ブランドスイーツ、米や酒、牛肉など、高級感のあるギフトに対応したサービスを選択しましょう。また、ウェビナーやイベントを開催する場合は、参加者へのノベルティとしてもデジタルギフトを利用できます。
【BtoC編】キャンペーンやアンケートの謝礼などに贈れるものを
販促キャンペーンやアンケートの謝礼、新規会員登録、契約更新などの際にデジタルギフトを配布することで、新規顧客の開拓にも既存顧客の育成にも使うことができます。また、キャンペーンやアンケートの謝礼として大量に景品を配布したい場合は、コンビニやファストフード店の商品引換券など安価なギフトを選べるデジタルギフトサービスが向いています。
【社内福利厚生編】福利厚生一環としてデジタルギフトが活躍
社内向けでは、従業員の福利厚生の一環としてデジタルギフトが役に立ちます。デジタルギフトを贈ることで従業員の会社への満足度アップや業務のモチベーションアップに役立ち、社内のエンゲージメントを強化することができます。
【個人利用編】ギフト券や商品引換券など気軽に贈れるものを
個人利用の場合は、ギフト券や商品引換券など気軽に贈り合えるものがおすすめです。結婚祝いや出産祝い、誕生日のプレゼントとしてもデジタルギフトは活用できます。その場合、相手が好きなギフトを選ぶことができる「カタログギフト」がおすすめです。また、近年は現物のギフトではなく、「レストランギフト」、「エステチケット」など体験型のギフトを贈れるサービスも増えています。
【まとめ】
全5種類のデジタルギフトの違いを知り、利用シーンに合わせた商品を
新型コロナウイルスの影響で新しい生活様式が生まれた結果、非対面・非接触で贈れる「デジタルギフト」の需要が高まっています。デジタルギフトはギフトの保管や梱包、配送の手間がかからず、コストの削減もできます。デジタルギフトは、大きく分けて「ギフト券」、「電子マネーやポイント」、「電子クーポン」、「商品引換券」、「デジタルコンテンツ」の5種類あります。それぞれのデジタルギフトの特徴を活かし、利用シーンに合わせた商品を選ぶことが大切です。また、デジタルギフトを選ぶ際は、相手にギフトを配信するためのデジタルギフトサービスの使い勝手にも注意しましょう。
